3つの外航海運会社が統合して発足したENEOSオーシャン。
どんな事業を行い、その強みは何なのか。私たちの会社についてくわしくご紹介します。
日本を代表するエネルギー・資源・素材のリーディングカンパニー、ENEOSグループの海上輸送を担う外航海運会社として誕生したのが、ENEOSオーシャンです。
近年は、ENEOSグループ内だけでなく、国内外のさまざまな企業に対しても質の高い海上輸送を行い、その割合はグループ内輸送が全体の60%、グループ外輸送が40%を占めています。
インダストリアルキャリア※1とコモンキャリア※2、両方を担う海運会社として海運業界の中で独自の地位を築いています。
※1 特定の荷主を対象に、その荷主のための特定の品目を専門に扱う輸送業者のこと。
※2 複数の荷主を対象に、混載輸送を行う事業者のこと。
自動車のガソリンをはじめ、さまざまな動力源や熱源、化学製品の原料となる石油は、私たちの生活に欠かせない大切なエネルギー資源。その輸入に携わっているのがENEOSオーシャンです。産油国の中東から原油船によって原油を運び、さらに日本各地にあるENEOSの製油所へ。石油のサプライチェーンの一翼として、重要な役割を果たしています。
ENEOSオーシャンの強みは3つあります。まず、ENEOSグループ内での需要が高く、安定した収益が見込まれること。次に、日本国内の原油輸送におけるシェアが高く、社会的使命が大きいこと。そして、原油以外にも多種多様な物資を輸送することでリスクを分散、市況変動にも柔軟に対応できることです。
つまり、安定した経営基盤を維持しつつ、将来性のある成長分野にもチャレンジできるというメリットがあります。
01
安定の
企業基盤
02
シェアの
高さ
03
市場低迷時に
強い
将来性のある安定的な経営
原油船を筆頭に、LPG船、ケミカル船、貨物船を所有し、私たちの暮らしを支える多くの資源を運んでいます。海上輸送にはさまざまな危険が伴うため、船の管理体制や荷役のオペレーションを陸からもサポートしています。
原油船部LPG船部ケミカル・石油製品船部貨物船部海務部工務部
海上輸送を行う船舶に対して運航スケジュールを指示し、気象情報や海賊情報を共有して、安全・確実・円滑な運航をサポートします。自社で所有する船舶に加え、ENEOSグループが運航する船舶の運航管理業務も引き受けています。
原油船部LPG船部ケミカル・石油製品船部貨物船部
全国各地にあるENEOSグループの製油所(ターミナル)に入港する外航船を対象に、入出港や荷役作業が安全に行えるようにサポートし、現場に立ち会います。図面の確認などもあるため、経験豊富な船舶職員がターミナルに派遣されています。
海務部
1961年に前身の外航海運会社が海事産業の中心地であるシンガポールに駐在員事務所を開設し、現地法人を設立。現在は2社を運営。50年以上にわたり、東南アジアを中心とした海上輸送および船舶管理を行っています。
人事部工務部
ENEOSオーシャンでは、ワールドワイドに海上輸送を展開しています。原油船やLPG船は主に中東や北アメリカ、オーストラリアへ、ケミカル船や貨物船は北東・東南アジアを中心に世界各国へ輸送を行っています。
[ VLCC(30万トン) 9隻 /
AFRA(10万トン)3隻 ]
中東、東南アジアなどの産油国から原油を積み込み、日本の石油ターミナル向けに輸送する外航海運業と、国内の石油ターミナル間を輸送する内航海運業を行っています。
[ VLGC(5万トン) 13隻 ]
液化石油ガス(LPG)を輸送する船舶の中では最大級のVLGCを運航し、船隊規模では世界でもトップクラス。ENEOSグループ各社だけでなく、海外の取引先も増えています。
[ 1~3万トン 13隻 ]
化学品や潤滑油、油脂類などの輸送を行い、石油化学工業を支えています。取引先はENEOSグループ各社のほか、国内外の商社やメーカーなど多岐にわたります。
[ 5万トンクラス 3隻 /
3万トンクラス 8隻 ]
鉱石、石炭、木材などのバルク貨物のほか、建設機械や肥料などの製品輸送も手がけています。ENEOSグループをはじめ、国内外の資源会社や商社が主な取引先です。
ENEOSオーシャンでは、東南アジアの高い経済成長を取り込むために、シンガポールを拠点に海外事業を展開しています。日本からは中堅社員が2〜3年間の任期で現地法人に駐在。若手社員にも海外勤務の経験を目的に、毎年数名現地に派遣し、約3カ月間の海外研修を実施しています。
現在、ENEOS Ocean Asia社(アスファルト船、ガス船、石油製品船を運航)、ENEOS Ocean Shipmanagement社(船舶管理会社)の2社を運営しています。
ENEOSオーシャンの外航船ではフィリピン国籍の外国人船員を多く配乗しています。マニラ駐在員事務所では、現地における情報収集、日本の本社とフィリピンのマンニング会社間の仲介および監督業務を行っています。